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ダブル発電にならない蓄電池!蓄電ブーム到来?

ダブル発電にならない蓄電池

蓄電池ブーム到来?

蓄電池は電気を貯めておき、貯めた電気を必要なときに使うことができるものを蓄電池といいます。仕組みは、充電池や自動車のバッテリーと同様です。 蓄電池内の電気が無くなった場合は、家庭のコンセント等から充電します。太陽光発電と連携し、太陽光発電の電気を蓄電池に貯めて使用することができます。災害時に自給自足できる設備として太陽光発電とともに注目されていて、もしもの時にも、照明・テレビ等を利用することができます。

太陽光発電に新たな動きが出て来ています。それは家庭用蓄電池普及の兆しです。初期の頃にパネルを設置した人々はすでに固定価格での買取期間が過ぎています。売電価格はどんどん下がって来ているので、だったら売電するよりも自分で有効に使った方が良いと、自宅に蓄電池を設置する人が増えつつあります。今後は「電力大手会社から電気を買う時代は終わり、個人が電力を作るのが当たり前の時代に変わります」

蓄電池を活用するメリット

  1. 災害時に電気が使える
  2. 電気代を減らすことができる
  3. 太陽光発電との連携ができる
  4. 補助金が活用できる

ダブル発電とは?

ソーラー・パネルとバッテリの両方を住宅に設置した場合、ケースによってはダブル発電とみなされます。ダブル発電は、エネファームより安価なエコウィルやガスで発電するエネファームと、ソーラー・パネルを併設することで、ガスから発電した電力を利用することで、太陽光発電による電力をより多く売電できてしまいます。場合によってはガスから発電した電力までも高額で売電できてしまうことから、太陽光発電単独の場合よりも売電単価が下げられています。基本、太陽光発電で発電された電気を、住宅用蓄電池やバッテリーに貯蓄する行為は「ダブル発電」と見なされます。

では、その余った電力を電力会社に売らずに住宅用蓄電池やバッテリー等に蓄電して、太陽が出ていない夜間に使用するようにするといかがでしょうか。そうすると太陽光パネルの規模によっては、電気料金が一切掛からないようになり、太陽光だけで生活することが可能となります。

住宅用蓄電池については、実はダブル発電を回避する方法があります。例えば、「蓄電池本体から放電しないという設定ができる機能」に切り替えができる蓄電池であれば、ダブル発電の対象外となり通常の売電単価で電力会社に売電することが可能となります。今のままの売電単価でOKと言うことです。

住宅用蓄電池メーカー

おすすめのダブル発電にならない蓄電池ランキング!

人気度 メーカーカタログ参照 蓄電池/名称 蓄電池/名称
パナソニック 安心・人気度NO1!【LJ-SF50AK1】
リチウムイオン蓄電システム(蓄電容量:5kWh)
業界初!壁掛けタイプ!【LJ-SJ10A】
リチウムイオン蓄電盤(蓄電容量:1kWh)
NEC 【ESS-003007C0 / ESS-003007C1】
家庭用蓄電システム(蓄電容量:7.8kWh)
日産リーフ採用のNEC!5.53kWhの
【ESS-H-002006B/ESS-H-002006B2】
生産終了しました
京セラ 人気急上昇!大容量タイプ
【EGS-LM1201】(蓄電容量:12kWh)
10年安心保証
【EGS-LM72BⅢ】(蓄電容量:7.2kWh)
エリパワー POWER iE 6(グッドデザイン賞受賞)
【EPS-11】(蓄電容量:6.2kWh)
POWER YIILE 3(パワーイレ・スリー)
【PPS-30】(蓄電容量:2.5kWh)
シャープ リチウムイオン蓄電池
【JH-WB1621】(蓄電容量:4.2kWh)
リチウムイオン蓄電池
【JH-WB1622】(蓄電容量:8.4kWh)

蓄電池は補助金を活用できる!

蓄電池の導入に関して受け取れる補助金にはいくつか種類があります。SIIと地方自治体の2種類となります。蓄電池の補助金で重要なことは、全員が補助金を受け取ることが出来ないという点になります。当たり前ですが、蓄電池を設置する人全員に補助金を出してしまうと、国の負担が非常に大きくなり財源の確保が難しくなってしまいます。そのため、申し込みをした人の中から早いもの順で、補助金を受け取ることが出来ます。さらに予算が達した場合は打ち切りになります。下記の情報は一部抜粋しています。【詳しくはお問合せ下さい】

国や地方自治体から補助金 申請期間 補助金額
埼玉県 2016/4/1~2017/1/31 新築:3万円 既築:6万円 HEMS設置は必須(2万円)
久喜市 2016/4/15~2016/12/22 一律3万円
白岡市 2016/5/9~ 一律4万円
川口市 2016/5/2~2017/3/10 市内業者による設置の場合1システム6万円
市内業者以外による設置の場合1システム5万円
川越市 2016/4/15~2017/1/3 5万円/kWh、上限は20万円
深谷市 2016/4/1~2017/3/31 一律6万円
行田市 2016/4/1~2017/2/10 一律5万円

平成28年度ZEH補助金(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは

平成24年度より行っている、新築住宅の建築主、新築建売住宅の購入予定者、または既築住宅の所有者に向けた補助制度です。ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、「住宅で年間に消費するエネルギー量」と「住宅で年間につくるエネルギー量」の差がゼロ、もしくはつくるエネルギー量のほうが多くなる住宅のことです。

2016年度のZEH補助金、押さえておきたいポイント

  • 先着順ではなく加点評価制
  • 公募期間から工事完了期間が短い
  • 1物件1申請
  • 蓄電池の申請が出来る!

交付要件を満たす住宅一戸あたり定額125万円寒冷地で要件を満たす住宅一戸あたり定額150万円 詳しくはSiiのHPへ

ZEH補助金(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の補助金の中で注目したいのは蓄電池!蓄電池の申請が出来ます。
1-2.蓄電システム
補助対象として採択されるZEHに蓄電システムを導入する場合には、補助金額を以下のとおり加算します。
・蓄電システムの補助額:蓄電容量1kWh当たり5万円
・蓄電システムの補助額上限:補助対象経費 の1/3または50万円のいずれか低い金額

蓄電池も安い買い物ではないのでただ安いからでは絶対購入しないようにして下さい。今、蓄電池を検討されている方は是非、当社までご連絡ください。使える国や地方自治体からの補助金。メーカーにも良い悪い欠点があります。どのメーカーが一番いいのか。分かり易くご説明いたします。

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